Ｉ協定書に所要の規定を設ける必要がある。

このようなことから、本条においては、『各当事者は、「メッセ−ジ」を有効かつ確実に送受信する上で必要な各自の装置、ソフトウエアおよびサ−ビスをテストし、管理しなければならない。』旨を規定している。

２．「システムの運用」に関す留意事項

システム運用にあたり取引当事者は、次のような事項に留意しなければならない。

（１）当事者が使用すべき業界ガイドラインの有無「業界ガイドライン」があれば、その内容を確認しておく必要がある。

（注）「業界ガイドライン」

わが国の「業界ガイドライン」としては、「ＥＩＡＪ取引情報化対応標準」がある。

（２）定義済パラメ−タ設定の可否

取引当事者は、使用可能なメッセ−ジの妥当性を判定できるパラメ−タ−（使用されている数値の上限値、下限値など）の設定についても、十分、留意しなければならない。

（参考）パラメ−タの利用に関するＱ＆Ａ

Ｑ：エラ−の検知のために、パラメ−タはどのように利用されているのか。

Ａ：考慮しなければならないエラ−の中でも重大なものに、発信者の不注意に起因するものがあります。その例としては、一度に１５0〜２00ユニットの購入注文を出すのが通例である取引において、事務担当者のエラ−により、１５0，000ユニットの購入注文を入力・発信してしまうというようなことがあります。

関係者が予めで電子注文における一連のパラメ−タを定め、定義されているパラメ−タに合致しないメッセ−ジを拒絶するようなソフトウエアが作成されている場場合には、システムは、１５0，000ユニットの購入注文は、エラ−の可能性があると探知することになります。

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